みとべのできるかな

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【投資信託と海外ETF(上場投資信託)】自分にできる合理的な投資をしてみよう④

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今までの投資方針を整理して、自分ができる範囲の合理的な投資をしようと、前回はアセットアロケーションを決めなおした。今回は、投資する商品を決めようと思う。

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リスク資産を何で運用するか

一括投資だから海外ETFのVTで決まり?

今回はリスク資産に一括で投資するので、海外ETF(上場投資信託)のバンガード・トータル・ワールド・ストックETF(VT)にしようと、始めは思った。

VTは全世界株式クラスを時価総額比重に近く、日本国内、先進国、新興国 vs 8.4%、82.3%、9.4%に投資し、リバランスも自動で定期的にしてくれる(FTSEグローバル・オールキャップ・インデックスがベンチマーク)。

まさに、世界株式にまるごとこれ1本で投資できる人気のETF。

保有コストである経費率は2018年2月23日に0.11%から0.10%へ引き下げられた。今後も、経費率の引き下げが期待できる。

投資信託でもいいかもしれない?

だけど、海外ETFと投資信託の特徴を調べれば調べるほど、投資信託でいいかも?と思うようなった。

海外ETFと投資信託を使い易さとコスト面から比べてみたけど、けっこう難しい。

投資信託と海外ETFを使い易さで比べる

〇は良いメリット、✕は悪いデメリット

投資信託

〇100円の小額から購入できる

〇金額指定できっちり購入できる

〇毎日、毎週、毎月の自動積立サービスがある

〇定期売却サービスがある(SBI証券の特定口座)

〇配当金の再投資が自動

〇個人的に、自分が突然天国に行っても、家族が管理or現金化しやすい

海外ETF

〇セクター別、国、地域、指数別などの種類が豊富

〇自動積立サービスがある(SBI証券)

✕積立サービスがない証券会社では購入は手動

✕ドル決済には事前にドル転が必要(〇SBI銀行でドルの自動積立サービスあり)

✕購入時に金額できっちり買えない(端数がでる)

✕配当金は自動で再投資されない

投資信託と海外ETFをコストで比べる

〇は良いメリット、✕は悪いデメリット、特定口座での運用を想定。NISA口座では配当金は非課税、ETFの購入手数料無料など、各証券会社で優遇あり。

投資信託

〇ほとんどの場合、購入する手数料は無料

〇配当金を非課税で再投資できる(当金の国内課税(20%)が繰り延べされる

〇投資信託の保有額によってポイントがつく

〇楽天ポイントで買える(楽天証券)

✕信託報酬以外にコストが掛かる(実質コスト)

✕信託報酬を含む実質コストはETFの経費率より高い

✕配当金の米国課税(10%)は取り戻せない

海外ETF

〇経費率は投資信託の信託報酬を含む実質コストより低い

〇確定申告で米国課税(10%)の外国税額控除ができる(注意:取り戻せるのは10%の一部のみ

✕円決済、ドル決済の両方で為替コストが掛かる

✕購入に手数料が掛かる

✕配当金は国内課税(10%)される

✕配当金の再投資に手数料が掛かる

国内外の税金の仕組みが難しい

特定口座での海外ETFと投資信託の課税

特定口座海外ETFを保有すると、

アメリカの企業に投資するETFの場合は、配当金には米国(10%)、国内(20%)の2重課税が発生する。

アメリカ以外の企業に投資するETFの場合は、配当金には、現地国(10%)、米国(10%)、国内(20%)の3重課税が発生する。

米国課税(10%)は確定申告で外国税額控除できるが、500万円の年収で10%のうち4割ぐらいが取り戻せる。年収が高いほど、この取り戻せる割合が高くなる。もちろん、同じ年収でも前提条件で違いがでる。

調べる前は、確定申告の外国税額控除で米国課税(10%)が全額取り戻せると思っていたら、それは間違いだった(当たり前?)

補足:ETFが買える一般NISA口座では国内(20%)は非課税

特定口座で投資信託を保有する

投資信託の配当金の国内課税(20%)が非課税で再投資されて、課税が繰り延べされる。投資信託の売却時に課税される。

アメリカの企業に投資する投資信託の場合は、配当金には米国課税(10%)が発生する。

アメリカ以外の企業に投資する投資信託の場合は、配当金には、現地国(10%)、米国(10%)の2重課税が発生する。

投資信託では配当金にかかる米国課税(10%)は取り戻せない

補足:投資信託でも外国税控除ができるようになるかも?

平成30年度の税制改正の要望で外国税控除が含まれている。

内外での二重課税が生じないよう、公募投資信託等を経由して支払った外国税は、当該公募投資信託等の分配金に係る源泉所得税の額から控除できることとする調整措置を講ずる。

 平成30年度税制改正について - 金融庁

将来、もしかして投資信託でも外国税の控除ができるようになるかもしれない。

外国税額控除は海外ETFのメリット

米国課税(10%)の一部を確定申告の外国税額控除で取り戻せるのは海外ETFのメリットだ。

VTは四半期ごとに約2.08%の配当金を出している。

2.08%の米国課税10%は0.208、このうち外国税額控除で仮に半分戻ってくるとして0.208の半分は0.104%

100万円の運用では控除額は千円ほどで小さいが、1000万円の運用では控除額が1万円ほどに大きくなる。

しかし、海外ETFの購入や配当金課税のコスト、外国税控除のメリット、投資信託の配当金の国内課税(20%)の繰り延べ効果を考えた時、海外ETFと投資信託にどれぐらいの差があるのか、わからなくなった。

しんたろうのお金のはなし」のしんたろうさんが、このややこしい比較を詳しくしてる。

shintaro-money.com

国内インデックスファンドの組合せ(eMAXIS Slim)と、VTの差は無いといっても良いでしょう。

課税口座で外国税額控除を使用しないと、国内インデックスファンドの組合せが寧ろ有利になります。

 

なんと、最近の信託報酬が低い投資信託海外ETFではものによっては、かなりコスト差が小さくなっている。 

確定申告が不要な時はやりたくない

やはり、海外ETFに投資するなら、確定申告をするべし!!となる。

確定申告を数年したことがある。が、年度末は仕事が最も忙しいので、必要がない時は、確定申告をやりたくない

確定申告が毎年必要な人は、配当金の外国税控除は負担にならない。

1000万円以上のリスク資産ならETFで投資するのが合理的

個人的なイメージになるが、外国税控除額や再投資する配当金額を考えると、シンプルに1000万円以上のリスク資産ならETFで運用して、確定申告の外国税額控除をするのがコスト面でも合理的だと思う。

配当金は再投資した方が複利効果は得られるが、配当金は使う派の人もいるだろう。

何より、ETFは経費率が低く、セクターや地域など、多様な投資先を選べる。

例えばアメリカに投資先を絞るなら、海外ETFのVTI(全米)は経費率0.04%と、VT(全世界)の0.10よりかなり低い。

年収が高いなら、なおさらETFはおすすめだ。投資する金額が大きくて手数料負けしないし、外国税額控除で戻ってくる割合も高くなる

自分のリスク資産の大きさと未来は?

特定口座でETFを運用したら数年後に1000万円、15年後には2000万円を超えるかもしれない。

自分の仕事が続けば、月13万円のリスク資産の積立ができる。つみたてNISAとiDeCoで7万9千円、残り5万1千円を特定口座で運用するとして、ETFは手数料負けするので、投資信託の積立になる。

一方、年が進むにつれて、投資信託で運用するつみたてNISAiDeCoリスク資産が増えてくる

ようするに、投資信託の保有額が年々増えて、ETFの保有額は1000万円~2000万円で、ETFのメリットである地域別、セクター別の投資をする予定はない

国内、先進国、新興国の投資信託をそれぞれ購入

  • 理想は海外ETFで運用して確定申告で外国税控除
  • でも確定申告は不要ならやりたくないし、ETFの保有資産額は15年後でも2000万円
  • 信託報酬が低い投資信託なら、経費率0.10%ぐらいの海外ETFとのコスト差は小さい
  • 一括投資した後の特定口座での積立は、ETFでは手数料負けするので、投資信託になる
  • ETFで国別、セクター別の投資をする予定がない
  • つみたてNISAやiDeCoの口座の投資信託の金額が年々大きくなる

以上のことを考えて、最後は、なるべく手間がかからないことが投資を続けていくことでは重要、と基本にもどって、投資信託で運用することに決めた。

確定申告が毎年必要になったり、投資方針をかえてセクター別や国別に投資したくなったら、その時また考えればいいのだ。

海外ETFよりちょっとコストが高いが、国内、先進国、新興国にわけて投資信託を買うことで、できるだけコストを抑え定期的にリバランスする手間を選んだ。

これが、地味な属性の自分にできる合理的な選択だ。

定期的なリバランスはトータル・リターンを高めてくれるし、リバランスは楽しいので負担にならない。

信託報酬が低いeMAXIS Slimの国内、先進国、新興国をそれぞれ購入する。

  • eMAXIS Slim先進国株式インデックス(0.11826%)
  • eMAXIS Slim新興国株式インデックス(0.2052%)
  • eMAXIS Slim国内株式(TOPIX)(0.17172%)

(ベンチマーク:先進国はMSCIコクサイ インデックス、新興国はMSCIエマージング・マーケット・インデックス(韓国を含む))

まとめ:コストと手間のバランスから、投資信託のeMAXIS Slimの国内株式、先進国株式、新興国株式をそれぞれ買う。